これまで東京都と兵庫県、愛知県と山口県と福岡県に建てられた在日朝鮮人の初期国語講習所をざっと見てきましたが、限界があることは明らかです。 在日朝鮮人の月刊誌『イオ』に掲載された「始まりのウリハッキョ」シリーズにほぼ全面的に依存していたからです。
『イオ』の連載物は2015年1月号から67回も続いていて、日本全土の朝鮮学校について幅広く詳しい内容が含まれている上、いちいち文献根拠を提示していて正確性も優れています。 しかし、一時500校余りに達した朝鮮学校をすべて叙述することはできなかったはずなので、依然として気をつけて参考にしてはいます。
一方、似たような性格の『朝鮮学校のある風景』という雑誌も在日朝鮮学校への寄稿文を載せたりしますが、量が多くなく、過去の文章を転載したり、個人の回顧談が多くて客観的な朝鮮学校の状況を再構成するには無理があると感じました。 それにもかかわらず大切な資料であることは間違いないでしょう。
2017年3月に発行された『朝鮮学校のある風景』には、「4.24教育闘争から69年:初期の民族教育のあゆみ」という文が掲載されました。(この文章は、『統一評論』という月刊雑誌の1978年2-4月号に連載されたものをほぼそのまま転載したものだという編集者注がついています。)
日本では一般的に4·24教育闘争、関西の在日朝鮮人は阪神教育闘争、韓国では阪神教育事件と多様に呼ばれるこの事件が発生したのが1948年4月ですので、この時はすでに朝連の指揮の下、朝鮮人初級學院が体制を整えて地域拡張を進めていた時です。 それで『朝鮮学校のある風景』の文は在日本朝鮮人連合(=朝連)の結成を民族教育の始まりと見ます。
「帰国同胞たちがにぎわう九州港で、また東京の芝浦、吉木、西新井、三河島で、神奈川の横浜番町、川崎で、あるいは大阪の猪飼野など同胞居住地で、さらに九州、北海道の炭鉱と日本各地の朝鮮人の艦場で祖国の言葉と文字を学びたいという声が沸き起こった。 このような切実な願いは1945年10月15日、在日韓国人の意思と権益を守る団体、すなわち在日本朝鮮人連合(朝鮮人連合)の結成によってなされた。 これがまさに在日韓国人の民主主義的民族教育の始まりだったのだ」。
『朝鮮学校のある風景』は国語講習所の設置さえ朝連が主導したと述べていますが、姫路の国語講習所や東京神田の朝鮮YMCA国語講習会など初期国語講習所の例を見ると必ずしもそうではないようです。 おそら民間の自発的な努力と調教の組織的な後援が協力した結果だと見た方が良いと思います。
しかし、朝連が1946年以降、在日同胞の教育事業を体系的に進めてきたのは明らかな事実です。 原則を定めて実態を把握し、乱立国語講習所を調整したり統廃合して朝連初等學院の体系にし、教材を作って教員を養成したのが朝連だったからです。
朝連が結成されたのは1945年10月15日ですから、解放直後、非常に素早く組織されたわけです。 おそらく日本による植民地時代に民族運動と労働運動をしてきた方々の組織力量が発揮されたためでしょう。
朝連は1946年2月に第2回全国大会を開き、朝鮮学校の設置を決議し、この決議はその年の4月から実践に移されました。 そのため、解放直後から1946年4月までは自発的国語講習所が主種となっていましたが、1946年4月以降は朝連の學院体系が骨組みとなったことが分かります。
朝連の1946年10月の統計によりますと、当時、日本には朝連初等學院525校、中学校4校、青年学校1校が設立され、生徒数4万2千人余り、教員数は1100人余りだったということです。
解放後たった1年で官の行政指導と支援資金なしにこのような規模と体系を備えた学校制度が成立したというのは本当にすごいことです。 解放を迎えた在日朝鮮人の自発的な努力と、朝連の組織的主導がシナジーを起こした結果だったのです。 (*)
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